最長1週間の無料宿泊をプレゼント　シェアアパート都内最大手TOKYO によるZ世代の『夢』応援プロジェクト お試し上京キャンペーン

TOKYO β
PR TIMES

～家賃・水道光熱費・インターネット料金が無料～

　「東京で仮住まいを見つけよう。」東京都内で最大となる1,200棟以上のシェアアパート*を保有するTOKYO＜β＞（運営会社：株式会社三好不動産（福岡市：代表取締役社長　三好 修））は、２０２３年８月3日（木）より『お試し上京キャンペーン』を開始します。
　本キャンペーンでは、最長1週間TOKYO＜β＞に無料で宿泊することはもちろん、宿泊期間中の水道光熱費・インターネット料金も無料で利用できるというものです。家具家電は備え付けられているため、衣類や必要最低限の日用品を持参するだけで、即入居することができます。東京生活を「試してみたい」若者層に対しての企画です。
　*シェアアパート＝居住者用の個室と風呂、トイレなどが共用となっているタイプの住居。リビングやダイニングなどの共用部はない。


https://www.tokyobeta.jp/lp/otameshi_jyokyo/

　2023年の東京都の転入数を世代別に見ると、15~19歳、および20~24歳の年代はどちらもコロナウィルス流行前の水準に戻っており、いつの時代でも就学や就職をするタイミングで若年層が住まいを東京都に移すニーズが高いことに変わりはありません（※1）。しかしながら、近年では消費者物価指数の上昇傾向が続き、国内一の高い数値で推移している東京で暮らすということは、経済力の乏しい若年層には厳し現実であることは否めません（※2）。
　そこで、TOKYO<β>では「経済的なハードルがあるために、上京して東京で自分の夢に挑戦することができない」「上京してみたいけど東京のことがよくわからなくて不安」などのZ世代の声があると聞き、TOKYO<β>は夢を追いかける若者に寄り添い、まずはその第一歩をサポートしたいと考えています。
　※1 2023 年春の東京都の転入超過の状況 ~住民基本台帳人口移動報告 2023 年3月及び4月の結果から~ より
　　　https://www.stat.go.jp/info/today/pdf/194.pdf
　※2 総務省 消費者物価地域差指数 より
　　　https://www.stat.go.jp/data/kouri/kouzou/pdf/g_2022.pdf

■お試し上京キャンペーン　概要
募集人数：10名

滞在期間：最長1週間

キャンペーン実施期間：【第１弾】　8月3日（木）～8月16日（水）

応募条件：
キャンペーンページからアンケートにご回答いただける方
東京で夢を叶える挑戦をするためにお試し上京をしたい18～24歳の方
お試し上京後のTOKYO<β>の感想をSNSで投稿してくれる方

キャンペーンページ：https://www.tokyobeta.jp/lp/otameshi_jyokyo/
　※詳細の注意事項はキャンペーンページよりご確認ください

■その他の取り組み
TikTok動画配信
「上京の先輩」であるTOKYO＜β＞の入居者に“上京のリアル”を聞いた動画をTikTokで公開。
上京した理由や東京で追いかけている夢など、上京した若者のリアルな声をお届けします。
公開日：8月3日（水）
URL：https://www.tiktok.com/@tokyo_beta

TOKYO＜β＞公式note開設
TOKYO＜β＞の入居者がライターとなって、上京に至るまでの思いやストーリーを綴る「上京ものがたり」、現在住んでいる街の気に入っているところ紹介する「住む街のはなし」の２つのコンテンツを展開します。その他MANGA-SOをはじめとしたTOKYO<β>が展開する多様な夢応援プロジェクトについてもご紹介予定です。
公開日：7月28日（金）
URL：https://note.com/tokyo_beta

●TOKYO＜β＞の「Z世代の夢応援プロジェクト」

　TOKYO<β>はシェアアパート事業者としては都内で最大規模となる1,209棟（16,312部屋）の賃貸物件を保有しています。物件の家賃価格帯は3～7万円台で、入居者が経済的な負担を最小限に抑えられるように周辺相場よりも安価に設定しています。
　入居者はＺ世代を中心にした20～30代の若者で、地方から上京して最初の住まいとして選んでいただくケースも多く、こうした若者たちの夢の実現を応援しようと立ち上がったのが「Z世代の『夢』応援プロジェクト」です。
　また若者たちの夢の実現を応援するにあたり、TOKYO<β>ではプロジェクトを一過性で終わらせることのないように工夫しています。当社が持つ幅広い企業ネットワークを活用し、若者たちの夢の実現によりコミットできるように各分野の企業と積極的に提携を進めています。単なる支援になることのないように、プロジェクトに参加する各企業にとってもメリットがある持続可能なビジネスモデルを構築していきます。

企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ

Pick up